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「医学部はやめとけ」は本当か|6つの理由を数字で検証

2026年09月14日 更新

こんにちは、福岡の医学部予備校で総務/広報を担当している後藤です。

本日のブログは、ずっと書こうか迷っていた話題です。検索窓に「医学部」と打つと、候補に「やめとけ」「後悔」「きつい」が並びます。うちに問い合わせをくださる保護者の方からも、「ネットで調べると、やめたほうがいいという記事ばかり出てくるのですが」と聞かれることがあります。

ただ、その手の記事を読んでみると、ほとんどが体験談か、出どころの書かれていない数字でできています。「6割が留年する」「医者はもう儲からない」——そう書かれていても、どの調査の、何年の、どの範囲の話なのかが分かりません。それでは判断のしようがない。

そこで今回は、「医学部はやめとけ」と言われるときの中身を6つに分けて、1つずつ国の統計に当てました。結果を先に言うと、6つのうち、数字がはっきり否定したのは1つだけでした。残りは「そのとおり」が2つ、「条件しだいで真逆になる」が3つです。

− 医学部って、結局はお金持ちしか行けないんでしょ?

− 入っても半分くらい留年するって聞いたけど?

− これから医者は稼げなくなるって、本当?

一つずつ、数字で確かめていきます。

 

 

結論|6つのうち、数字が否定したのは1つだけだった

まず全体像です。「医学部はやめとけ」と言われるときに持ち出される理由を、検索されている語から6つに整理しました。それぞれに文部科学省・厚生労働省の統計を当てた結果が下の図です。

「医学部はやめとけ」と言われる6つの理由の判定。学費が高すぎる△(349.7万〜4,550万円)、一人前まで長い○(最短11年)、留年が多い○(7人に1人)、激務で体がもたない△(産婦人科7.0%・皮膚科0.2%)、医者はもう稼げない×(1,512.3万円)、つぶしがきかない△(臨床以外は3.7%)
6つのうち、数字がはっきり否定したのは「医者はもう稼げない」の1つだけでした(出典:文部科学省・厚生労働省の公表統計ほか/2026年9月14日時点)

○が2つ、△が3つ、×が1つ。「やめとけ」は全部が嘘でもなければ、全部が本当でもありませんでした。とくに△の3つは、どの大学に行くか、どの科に進むかで結論が真逆になるタイプです。ここを一括りにして語っているのが、ネット上の「やめとけ」記事のいちばん大きな問題だと思っています。

言われていること 判定 数字で見るとどうか
学費が高すぎる 進学先で13倍ちがう 国公立は6年で349.7万円、私立は1,830万〜4,550万円。同じ「医学部」で幅が大きすぎる
一人前になるまでが長い そのとおり 学部6年+初期研修2年+専門研修3〜5年。専門医を名乗れるのは29〜31歳ごろ
留年が多い そのとおり。ただし大学差が大きい 6年で卒業できたのは85.4%。大学別では65.6%〜97.6%で32.0ポイントの開き
激務で体がもたない 診療科でまるで違う 年1,860時間超は全体で2.4%。産婦人科7.0%に対し皮膚科0.2%=28.2倍の差
医者はもう稼げない × 数字は否定した 勤務医の推定年収は令和7年で1,512.3万円。生涯賃金は大卒男性より約2.63億円多い
つぶしがきかない ほぼそのとおり 医師347,772人のうち96.3%が患者を診ている。臨床以外の道は12,888人=3.7%

以下、6つを順番に見ていきます。

 

①「学費が高すぎる」→ △ 進学先で13倍ちがう

いちばん多い理由です。そしていちばん、ひとまとめに語ってはいけない項目でもあります。

医学部6年間の学費(学納金)の比較。国公立標準額349.7万円、私立最安の国際医療福祉大学1,830万円、私立31校の中央値3,420万円、私立最高の川崎医科大学4,550万円で最大13倍の差
出典:各大学公式の学費一覧(2026・2027年度)/文部科学省令の授業料標準額。私立は学納金ベースで寮費・食費・諸会費を含みません

国公立大学の医学部は、入学料282,000円+授業料535,800円×6年で、6年総額3,496,800円(約349.7万円)。これは文部科学省令が定める標準額です。一方、私立31校は1830万円(国際医療福祉大学・2027年度)から4,550万円(川崎医科大学・2026年度)。いちばん高いところは国公立の約13倍で、金額にすると4,200万円の差がつきます。

進学先 6年総額 中身
国公立(標準額) 349.68万円 入学料28.2万+授業料53.58万×6年
私立の最安(国際医療福祉大学) 1,830.0万円 2027年度。31校で最も安い
私立31校の中央値 3,420.0万円 16番目=愛知医科大学
私立の最高(川崎医科大学) 4,550.0万円 2026年度・学納金ベース

注意したいのは、「国公立=一律53.58万円」がもう成り立たなくなっていることです。授業料は各大学が標準額の120%(年642,960円)まで自分で決められる仕組みで、医学部を置く国立大学のうち東京科学大学・千葉大学・東京大学・山口大学の4校がすでに上限額を採用しています。この4校は6年総額が4,139,760円となり、標準額の大学より64.3万円多い計算です。

多子世帯なら、国公立の学費はほぼ消える

もう一つ、2025年度から効き方が変わりました。高等教育の修学支援新制度です。扶養する子供が3人以上の多子世帯は所得制限なしで授業料・入学金の減免を受けられます。

進学先 減免の上限 効き方
国公立(標準額) 入学金28万円+授業料54万円/年 2,000円(6年間の自己負担)
国公立(標準額を超える4校) 同上 619,760円(授業料の超過分が残る)
私立(31校共通) 入学金26万円+授業料70万円/年 6年で446万円までしか消えない

国公立(標準額)なら授業料は年54万円まで減免されるので実質0円、入学料も28万円まで減免されて6年間の自己負担は2,000円です。ところが私立では、減免の上限が入学金26万円+授業料70万円×6年=446万円までしかありません。6年総額3,700万円の大学なら、消えるのは12%だけです。

同じ制度なのに、国公立と私立でここまで効き方が違う。「学費が高すぎるからやめとけ」は、国公立を志望する多子世帯の家庭には、まったく当てはまらない話になっています。なお減免の対象は「入学金」と「授業料」だけで、施設設備費・教育充実費・諸会費は対象外です。私立を検討するなら、この内訳まで要項で確認してください。

 

②「一人前になるまでが長い」→ ○ そのとおり

これは、そのとおりです。ごまかしようがありません。

段階 かかる年数 年齢の目安 中身
医学部 6年 18歳 → 24歳 現役で入学した場合。1年でも留年すればここが延びる
初期臨床研修 2年(必修) 24歳 → 26歳 まだ科は決めない。全科を回る
専門研修(専攻医) 3〜5年 26歳 → 29〜31歳 ここで科が決まる。19の基本領域から1つ
基本領域の専門医 29〜31歳ごろ 「◯◯科専門医」を名乗れるようになる
サブスペシャルティ +2〜3年 31〜34歳ごろ 循環器・消化器など、さらに細かい専門

学部6年、初期臨床研修2年、専門研修3〜5年。最短でも11年かかり、現役で入学しても「◯◯科専門医」を名乗れるのは29〜31歳ごろです。循環器や消化器などのサブスペシャルティまで取るなら、さらに2〜3年かかります。

期間は診療科によって違います。基本領域19科のなかでいちばん長いのは皮膚科の5年(日本皮膚科学会の専門医制度の手引き)。内科は3年、外科は4年です。「早く働きたい」を最優先にするなら、医学部は合わない選択です。年数の内訳は医学部は何年?医者になるには6年・専門医まで最短11年にまとめています。

 

③「留年が多い」→ ○ そのとおり。ただし大学差が32ポイントある

ここは通説が一人歩きしているところです。「医学部は6割が留年する」といった数字を見かけますが、文部科学省が毎年12月に公表している実データに当てると、そうはなりません。

令和元年度に医学部医学科へ入学した9,456人を追いかけると、6年後に最低修業年限で卒業したのは8,076人=85.4%でした。つまり6年で卒業できなかったのは14.6%、7人に1人です。半分でも6割でもありません。

令和元年度に医学部医学科へ入学した9,456人のうち6年で卒業できた割合。全国81校の平均85.4%に対し、低い5校は65.6〜72.4%、高い5校は94.0〜97.6%で32.0ポイントの開き
出典:文部科学省「医学部医学科の入学状況・国家試験合格状況・卒業状況」(令和7年12月)。令和元年度入学者が第119回医師国家試験を受けるまで

ただし、大学ごとの開きが大きいのがこのデータの本題です。

大学 入学者 6年で卒業 卒業率 国試合格率
川崎医科大学 128人 84人 65.6% 87.5%
東海大学 121人 80人 66.1% 98.9%
福岡大学 110人 75人 68.2% 94.6%
東京医科大学 124人 88人 71.0% 96.2%
愛知医科大学 116人 84人 72.4% 98.0%

逆に、6年で卒業できた割合が高い5校はこうなります。

大学 入学者 6年で卒業 卒業率 国試合格率
自治医科大学 123人 120人 97.6% 99.3%
金沢大学 116人 113人 97.4% 100.0%
鹿児島大学 99人 96人 97.0% 96.3%
名古屋市立大学 96人 92人 95.8% 94.9%
山口大学 117人 110人 94.0% 95.0%

いちばん低い65.6%と、いちばん高い97.6%で32.0ポイントの差があります。大学にはそれぞれの教育方針があり、数字だけで良し悪しを語れるものではありません。ただ、進級の関門の置き方が学校によってかなり違うことは、事実として押さえておいたほうがいいと思います。

もう一つ、卒業率と国家試験の合格率は必ずしも連動しません。東海大学は卒業率66.1%ですが第119回国試の合格率は98.9%で、全国平均の95.7%を上回っています。在学中に関門を置いたうえで出口の実績が高い水準にある、という形です。一方で、卒業率も国試合格率も全国平均を下回る大学もあります。入口の偏差値だけでなく、この2つの数字をセットで見ておくと、入学後の6年間がイメージしやすくなります。全81校の一覧は医学部の留年率・進級率・卒業率・国試合格率ランキングにあります。

 

④「激務で体がもたない」→ △ 診療科で28倍ちがう

「医者は激務」も、科を指定しないと成り立たない主張でした。

厚生労働省医政局が全病院を対象におこなった調査(令和4年3〜4月)で、時間外・休日労働が年1,860時間相当を超えた医師の割合が診療科別に出ています。対象は43,718人です。

時間外・休日労働が年1,860時間相当を超えた医師の割合を診療科別に比較。産婦人科7.0%、脳神経外科5.8%、外科5.1%に対し、放射線科0.3%、皮膚科0.2%。全診療科では2.4%
出典:厚生労働省医政局「医師の働き方改革の施行に向けた準備状況調査 調査結果」(令和4年3〜4月・全病院対象/対象医師43,718人)。2024年4月の上限規制より前の調査です

全体では2.4%(43,718人中1,034人)。診療科別に見ると、産婦人科7.0%に対して皮膚科は0.2%で、その差は28.2倍です。眼科0.6%、放射線科0.3%も低い部類に入ります。

診療科 所属医師数 年1,860時間超 割合
産婦人科 2,128人 150人 7.0%
脳神経外科 1,321人 76人 5.8%
外科 4,883人 248人 5.1%
救急科 1,400人 43人 3.1%
小児科 2,508人 70人 2.8%
整形外科 2,257人 48人 2.1%
内科 12,340人 220人 1.8%
麻酔科 2,408人 41人 1.7%
眼科 1,791人 11人 0.6%
放射線科 2,075人 6人 0.3%
皮膚科 1,602人 4人 0.2%
全診療科 43,718人 1,034人 2.4%

※ここは丸めた数字どうしを割らないよう注意が必要です。「7.0%÷0.2%=35倍」としたくなりますが、元の人数(2,128人中150人/1,602人中4人)で計算すると28.2倍になります。

2024年4月から、上限そのものが法律で決まった

もう一つ押さえておきたいのが、2024年4月に医師の時間外労働の上限規制が始まったことです。それまで医師は労働基準法の上限規制の適用が猶予されていました。

区分 時間外・休日労働の上限 誰に当てはまるか
一般の労働者 年720時間 労働基準法の原則
A水準 年960時間 原則としてすべての医師
B水準・連携B水準 年1,860時間 地域医療の確保に必要と都道府県が指定した医療機関
C-1水準 年1,860時間 臨床研修医・専攻医(集中的に技能を習得する期間)
C-2水準 年1,860時間 高度な技能の習得を目指す医師

原則はA水準の年960時間。ただし臨床研修医と専攻医はC-1水準=年1,860時間まで認められています。集中的に技能を習得する期間だから、という理由です。つまり「長時間になりうるのは、まさに研修中の20代後半」ということになります。あわせて連続勤務は28時間までという制限も入りました。

上限規制が始まってからまだ2年ちょっとです。施行後の診療科別データはまだ公表されていないので、上の数字は規制前(令和4年)の姿だという点も添えておきます。

 

⑤「医者はもう稼げない」→ × 数字は否定した

6つのなかで、唯一はっきり否定できたのがここです。

厚生労働省の令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査で、医師の推定年収(きまって支給する現金給与額×12+年間賞与)は1,512.3万円でした。前年の令和6年は1,338.0万円です。この調査は標本調査で、職種小分類のような細かい区分では年ごとの振れがあります(平均年齢も44.1歳→45.7歳と動きました)。ですから「毎年上がり続ける」という読み方はできませんが、「稼げなくなっている」を支える数字は、今のところ国の統計には出ていません。

生涯で見るとこうなります。24歳から60歳まで勤務医として働いた場合の生涯賃金は約5.26億円。労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025」の大学卒 男性の生涯賃金は2億6,280万円(60歳まで・退職金なし)なので、差は約2.63億円です。

学費を引いてもこうなります。

進学先(6年総額) 大卒男性の累計を追い抜く年齢 60歳時点の差
国公立(約350万円) 34歳ごろ +約2億6,000万円
私立の最安(約1,850万円) 36歳ごろ +約2億4,500万円
私立の平均的な額(約3,300万円) 38歳ごろ +約2億3,000万円
私立の最高(約4,550万円) 40歳ごろ +約2億1,800万円

2年遅れて働き始め、学費まで差し引くと、大卒平均の累計に追いつくのは30代半ば〜40歳ごろ。いちばん高い私立でも、逆転が6年遅れるだけで、60歳時点では2億1,800万円の差が残ります。逆に言えば、30代半ばまでは累計で大卒平均に負けています。「医者は儲かる」は、そこを過ぎてからの話です(税・社会保険は引いていない概算です)。

ただし、医療全体にお金が回っているかは別の話です。日本病院会など4つの病院団体が1,629病院から回答を得た「2025年度 病院経営定期調査」(2025年11月26日公表)では、2024年度に本業である医業利益が赤字だった病院は74.6%、補助金なども含めた経常利益で見ても65.0%が赤字でした。経常赤字は前年度の52.1%から12.9ポイント増えており、団体側は補助金が前年比29.6%減ったことを主な要因として挙げています。勤務医個人の給与と、病院の経営状態は、いまのところ別々に動いています。

 

⑥「つぶしがきかない」→ △ ほぼそのとおり

最後です。「医学部を出たら医者になるしかない」——これは、ほぼそのとおりでした。

厚生労働省「令和6(2024)年 医師・歯科医師・薬剤師統計」(2024年12月31日現在)によると、届け出た医師は347,772人。このうち医療施設・介護老人保健施設・介護医療院で働いている人が334,864人=96.3%です。患者を診る場にいないのは12,888人=3.7%にとどまります。

何をしているか 人数 12,888人に占める割合 内容
大学などで研究・教育をしている 4,769人 37.0% 医育機関の臨床系以外の勤務者・大学院生と、医育機関以外の教育・研究機関の勤務者
無職 2,434人 18.9% 届出の時点で仕事に就いていない人。引退した高齢の医師を含む
行政機関で働いている 1,829人 14.2% 厚生労働省の医系技官、保健所の所長など
産業医をしている 1,698人 13.2% 企業で働く人の健康管理を担当する
保健衛生業務に従事している 1,107人 8.6% 血液センター、生命保険会社の嘱託医など
その他の業務 1,051人 8.2% 上のどれにも当てはまらない仕事
合計 12,888人 100.0% 医師全体の3.7%にあたる

いちばん多いのは大学などでの研究・教育で4,769人。行政機関1,829人、産業医1,698人と続きます。選択肢が無いわけではありませんが、多数派ではありません。「他の道もあるから安心」とは言えない数字です。

ちなみに、医師の5人に1人(20.1%・70,046人)は診療所の開設者または法人の代表者、つまり開業医です。「勤務医か開業医か」という分かれ道のほうが、「医者か医者以外か」よりずっと現実的な選択になります。臨床以外の道の内訳は医学部を出て医者にならない割合は3.7%で詳しく扱っています。

 

太宰府アカデミーの視点|「やめとけ」を3つに仕分けてから考える

6つを並べてみて思うのは、「やめとけ」の中身は性質の違う3種類が混ざっているということです。判断するときは、まずここを分けたほうがいいと思います。

1つ目は、進路を選んでも変えられないもの。年数がこれにあたります。最短11年は、どの大学に行っても、どの科に進んでも変わりません。ここが受け入れられないなら、それは相性の問題です。

2つ目は、志望校の選び方で変わるもの。学費と留年がこれです。学費は349.7万円から4,550万円まで13倍の幅があり、多子世帯の制度が効くかどうかでも変わります。6年で卒業できた割合も65.6%〜97.6%と開いています。どちらも出願先を決める段階で見ておける数字なので、「医学部は」ではなく「この大学は」で考えたほうが役に立ちます。

3つ目は、入学よりずっと先に決まるもの。激務かどうかと、つぶしがきくかどうかです。長時間労働の割合は科によって28倍違いますが、科を決めるのは初期研修を終えるころ、つまり入学から8年後です。18歳の時点で心配しても決めようがありません。

そのうえで、受験生ご本人に見てほしいのは③の留年のデータです。偏差値と学費は必ず調べるのに、6年で卒業できた割合まで見て出願先を決める人は多くありません。入口の数字より、6年間の過ごし方に直結する数字だと思います。

 

まとめ|数字で裏が取れたのはどれか

  • 裏が取れた(○)……「一人前まで長い」=最短11年・専門医は29〜31歳ごろ/「留年が多い」=6年で卒業できたのは85.4%で7人に1人が届かない
  • 条件で真逆になる(△)……「学費が高い」=国公立349.7万円 対 川崎医科大学4,550万円で13倍/「激務」=産婦人科7.0% 対 皮膚科0.2%で28.2倍/「つぶしがきかない」=臨床以外は3.7%で、少数派だが道はある
  • 数字が否定した(×)……「もう稼げない」=令和7年の推定年収1,512.3万円、生涯賃金は大卒男性より約2.63億円多い

明日からできることを1つだけ挙げるなら、志望校の候補を3校書き出して、それぞれの6年総額と、6年で卒業できた割合を並べて書いてみてください。この2つを並べるだけで、「医学部はやめとけ」という一般論は、「自分にとってこの大学はどうか」という具体的な問いに変わります。数字はどちらも公表されていて、この記事の表からそのまま引けます。

冒頭に書いたとおり、僕がこの記事を書こうと思ったのは、「やめとけ」と検索した受験生や保護者の方が、体験談と出どころ不明の数字しか手に入らない状態が長く続いていたからです。医学部は向き不向きのはっきりした進路で、やめたほうがいい人がいるのも事実だと思います。ただそれを決めるのは、噂ではなく数字であってほしいと思っています。

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本日の記事は以上です。

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後藤 登(Goto Noboru)
仕事:総務・広報・完全個別指導コース担当
自己PR:高校・大学ボクシング部。釣りや登山が好き。新卒で当校に勤めて13年目。医学部受験の情報を調べて、ブログやInstagram、Twitterを更新しています。4年前から完全個別指導コースのコース担当。

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